以前は、端末0円のスマホが大々的にアピールしていた店舗がたくさんありました。
また、高額なキャッシュバックのキャンペーンも決して珍しいものではありませんでした。
しかし、近頃それらをまった目にしなくなったと感じている人もいるでしょう。
たしかにそのような変化が起こっており、もはや端末が0円で手に入れられたのは過去の話となっています。
2019年前半くらいまではツイッターで「キャッシュバック〇万円!」とツイートしている代理店は大量にあったんですけどね。
もはや端末0円や高額キャッシュバックはなくなってしまったと言えます。
端末0円や高額キャッシュバックがなくなったのはなぜ?
その原因として大きいのは総務省による指導です。
0円での販売は利用者の囲い込みを促進するものなので、健全な制度とは言い難いと判断されました。
さらに、0円で購入できる代わりに他の条件を付けることが多いことも問題視されたポイントです。
特に論点になったのは、契約期間に縛りを設けることでした。
せっかく0円で買ったとしても、早期に解約しようとすると、違約金が発生して利用者が損をしてしまいます。
その他にも、あまり人気のないオプションへの加入を条件にすることも多いなど、実際はキャリアが得をする仕組みになっているとの指摘もありました。
実質0円を実現するために料金プランが煩雑になっていることも、利用者にとってはマイナスな点です。
どのキャリアに関しても分かりにいくいという声がよくあがっていました。
これらの状況を改善するため、総務省から指導が入ることになり、0円の端末は姿を消していくことになったのです。
今後はスマホ端末代の支払いは必須
したがって、これから端末を購入しようとする人は、基本的には本来の価格を支払わなければなりません。
高額なキャッシュバックのキャンペーンを待っていても、実施される可能性は高くないでしょう。
ただし、安く手に入れる方法が完全になくなったわけではありません。
端末0円みたいなキャンペーンはもうないの?
端末価格が2万円以下なら可能性あり
スマホ端末を大幅に安くすることはできませんが、2万円まで値引きすることはいまでも可能です。
そのため、2万円以下のスマホなら端末0円で売られることはあるでしょう。
ただし、2万円以下のスマホをキャリアや格安スマホ業者が扱っている例は少ないです。
とくにキャリアでは見かけませんね。
値引き2万+クーポン券やポイント還元はある
0円で販売される見込みは薄いですが、新機種でなければそれに近い価格で販売される可能性は残っています。
一部ケータイショップではキャッシュバック2万円のほか、ポイント還元しているところも見かけますし、家電量販店なら自店舗で使えるクーポン券を付けるパターンも。
在庫処分で安くなる可能性もあり
端末の在庫が大量に残っている場合に、かなり値下げして販売することは珍しくありません。
この販売方法と総務省の指導との関係にはグレーな部分もありますが、新機種よりもずいぶん安く購入できる場合があるのは事実です。
キャリアショップ以外がやっているキャンペーンを狙う
公然と高額なキャッシュバックを行うことはなくなったものの、キャリアごとに独自のキャンペーンを展開する機会はむしろ増えているかもしれません。
端末0円の戦略を使えなくなったので、代わり方法で集客力を上げようとしている傾向があるからです。
それらのキャンペーンでもらえるグッズなどを現金に換算して考えると、かなりの金額に達する場合もあるでしょう。
前述のように、値下げされた端末とキャンペーンを組み合わせれば、実質0円やそれ以下になったりすることもないとは言い切れません。
総務省の目があるので、どこも端末0円という文言を使うのを控えています。
ただし、総務省の指導はキャリアに対して強く行われましたが、販売している店舗のなかには深く受け止めていないところも見受けられます。
そのような例もあるので、しっかりと情報収集をすれば、出費を抑えられる余地は残っているのが実情です。
下取りサービスを利用する
近年になって古くなった端末を下取りしてくれるサービスが盛んに行われるようになりました。
かなり高額で買い取ってもらえることも多く、購入時にそのサービスを利用すれば、容易に0円に近づけられる場合もあるでしょう。
リサイクルは社会的に推奨される取り組みであるため、高額なキャッシュバックのように悪質とは見なされにくいという一面があります。
今後のキャリアの対応しだい
さらに、端末の定価そのものを下げる方向にシフトしたキャリアもあるなど、今はそれぞれが試行錯誤しているタイミングです。
端末0円やキャッシュバックを廃止する話が出た当初は、キャリアの売上が下がることも懸念されていました。
しかし蓋を開けてみると、廃止前よりも好調になるところが多かったという結果が出ています。
利用者が損をする構図になったという意見も多く出ているので、その不満を払拭するために、各キャリアは魅力的なサービスを打ち出してくる可能性が高いです。
したがって、0円の端末を探すのではなく、そのようなサービスを有効利用するほうに意識をシフトさせたほうが良いでしょう。
とはいえ、この流れも確定的なものではなく未知数というのが実際のところです。
なぜなら総務省の主張はあくまでも市場の公平性にあるからです。
契約期間を条件に入れてなければ許容するというスタンスを見せていますが、やはり大幅な値引きに関しても禁止の方向性を打ち出しています。
具体的な数値として2万円を上限とする案を掲げましたし、旧機種に関しては例外とする方針も検討するなど、かなり厳密にルールを定めていく姿勢が見て取れます。
そのため、現時点で企業や店舗が独自に展開しているキャンペーンも、今後のスタンダードにはなりにくいのが実情です。
総務省の定めるルールに抵触していると判断されれば実施できなくなります。
このような実情があるので、少なくとも端末0円や高額なキャッシュバックのシステムが復活する見込みはないでしょう。
まとめ
スマホ端末の0円販売や高額キャッシュバックの現状と今後についてまとめました。
昔のように高額なiPhoneの端末0円販売、10万円を超える高額キャッシュバックなどはさすがに見られなくなりました。
ただし、いまでも2万円までなら値引き可能ですし、一部は2万に加えてポイント還元など別の特典をつけているところもあります。
とはいえ、まだ新制度が始まったばかりですし、今後どのようにかわっていくかは誰にもわかりません。
現状では端末代が高くなったことで消費者の負担は増えている印象なので、今後の動向に期待しましょう。